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やはりサブプライムローン、原油高などの影響が徐々に表れ始めています。

日本のみならず米国、ヨーロッパユーロ圏などが軒並みＧＤＰの０．４～０．５％下方修正を行っています。ただ、いずれも不安を増幅しないため成長の見通しを２％程度は見込んでいるようですが、あくまでも通年の見通しですからこの１年の間に何がどのように影響するかは誰にも解りません。

日本でも主要企業の多くが経常利益予想を下方修正しており、景況感はＩＴバブルの崩壊や、米中枢同時多発テロの影響があった’０１年１１月以来の低水準にまで落ち込んでいることが民間シンクタンク・新光総合研究所の調査で解っています。

また、徐々にサブプライム関連の損失が地方銀行にも広がっており、地銀、第２地銀８９行・グループのうち１６行で当初の損失１２０億円が３月期決算では３倍の３５０億円を超す見込みとなっているようです。

政府は今年のＧＤＰ名目成長率を欧米並みの２％と見込んでいるようですが、国内の景気減速感は否めません。政府は昨年の実質成長率を速報値で１．３％としていますが、年度集終了時にはこれも下方修正される可能性が大きいのではないでしょうか。

この状態で北京五輪が終わって中国バブルが弾けるとどうなるか心配ですが今のところ明るい材料はなさそうです。