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国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は８日、モナコで臨時総会を開き、改革案を承認しました。

中長期改革「五輪アジェンダ２０２０・４０項目」のうち、実施競技を見直す項目を承認しました。具体的には、以下の通りです。

　　①夏季五輪で最大２８競技と定めていた数の枠を撤廃する

　　②開催都市が複数の競技種目を追加提案できる権利の新設

　　③国内の開催都市以外の実施が可能

　　④夏季、冬季を問わず例外的に一部を他国で行うことが可能

などが主な改革項目ですが、特に①、②の項目により、２０２０年の東京五輪での野球、ソフトボールの復活が有力になったのではないでしょうか。

来年夏のＩＯＣ総会（クアラルンプール）で追加が決定する可能性が高まったと言えそうです。

また、③、④は、２０２６冬季五輪に名乗りを上げた札幌市の計画策定にも大きな影響を及ぼしそうで２０１８年の平昌（韓国）冬季五輪で検討されています。

開催都市のコスト削減は大きな問題で、韓国開催では、国内経済や金融政策に問題を抱えており、そうした点で単独開催が危ぶまれる傾向にあり、そり競技では長野開催が注目され始めました。

当事国の韓国は、メンツにかけて「そうしたことは問題ない。韓国独自で開催する」という強気の姿勢を現時点で崩していません。

いずれにしても今回の中長期改革は、肥大化する開催コスト削減と開催都市の当事者能力を強化する方向に進んでおり、ＩＯＣの絶大な権限、権力を緩め、持続可能な五輪を目指し始めたと言ってもいいのではないでしょうか。